最初にすべきことは、なぜ転職したいのかを明確にすること。
人によってはたくさんの理由や条件が挙がると思いますが、現状の不満を1度の転職ですべて解消するのは難しいことです。
まずは挙げた内容に優先順位をつけましょう。
その後、転職サイトや人材紹介会社、人材派遣会社などを利用しながら自分が挙げた条件が満たせられそうな求人を選定。
応募先を決めることができたら、「書類作成」、「応募」、「面接」というステップを踏んでいきます。
退職してから転職活動をはじめざるを得ない場合もあるでしょうが、次の就職先がすぐ見つかるとは限りません。
なるべくなら在職期間中に活動を開始しましょう。
転職活動を開始する時期は、入社したいと考える時期から、2縲鰀3ヵ月前から準備をはじめるのが目安です。

転職活動の第一歩は「なぜ転職したいのか」をよく検討すること。
その上で、さらに一歩踏み込み「自己分析」を行うことで転職の意義を明らかにしていきましょう。
具体的には、自分の「強み」や「弱み」、「得意分野」や「不得意分野」を紙に書き出してみます。
なるべく客観的に自分を見つめることが重要ですので、友人や家族の協力を得てみるのもいいかも知れません。
さらに将来、「どのような自分になりたいのか」、「この転職で自分は何を得たいのか」、「転職先の会社に何を与えられるのか」といった内容について、より具体的に書き記しよく内容を検討してみます。
こうした過程を経ることで、応募先への志望動機が明確になり、応募書類の作成や面接時に効果を発揮しますから、面倒がらずに実行してみることをおすすめします。

転職サイトを活用した情報収集がもっとも手軽な方法ですが、人材紹介会社や人材派遣会社に登録して情報収集する方法もあります。
キャリアコンサルタントとのやり取りを通じて「最近の求人動向」や、「自分のスキルが転職市場でどんな評価を受けるのか」、「希望年収が果たして現実的なのか」といったことがよくわかるでしょう。
登録や相談は無料ですし、気に入った求人があればそのまま応募のサポートをしてくれますのでメリットは多いはずです。
具体的な求人情報は、ネット以外にも一般的な新聞や雑誌の求人広告や、業界専門紙（誌）の求人広告からも情報収集も可能です。
できるだけ多くの情報に触れることで、転職への糸口をつかんでください。

職務経歴書を書くときの第一のポイントは読みやすさと分りやすさです。
できるだけ簡潔にアピールポイントを明確に書き表します。
具体的なアピールポイントとなるのは、営業職であれば年間売上額など具体的な数字で表せるもの、技術職であれば、具体的な製品名や使用ツールの名称などを織り交ぜて書くことで読み手にあなたの人物像が伝わるきっかけになります。
リーダーとして部下をマネジメントしたことがある人は、評価される可能性が高いので忘れず書き添えます。
一般的な職務経歴書のスタイルには時系列に沿った「編年体式」と、職種や経験ごとにまとめた「キャリア・プロジェクト式」の2パターンがあります。
それぞれにメリットがありますが、「編年体式」の場合は同職種を長く経験した人、「キャリア・プロジェクト式」は技術職に向いている書き方です。
いずれの場合もたくさん書けばいいというものではありませんので、読みやすさと分りやすさを心がけながら書き進めてください。

企業の規模やその会社ごとの採用スタイルによって、面接担当者や面接回数は異なりますが、一般的には人事面接を経て現場の上長の面接、役員面接といったステップを踏むことが多いようです。
面接の場面で一番大切なのは、自分を装うことなく誠実に受け答えをすること。
タブーとされるのは、質問をはぐらかしたり、はっきりしない受け答え、またあなたがどういう人か分らない段階で、給与や待遇の話をいきなり持ち出されれば、面接者の心証を悪くする原因にもなりかねないので、話を切り出すタイミングには注意が必要です。
さらに質問を遮るような受け答えや、質問に対しての答えがぶっきらぼうすぎるのも問題アリです。
また面接時の服装としては、男女とも清潔感のあるスーツが無難。
服装で個性を発揮するのもいいですが、個性はあなたの内側にあるものです。
服装ではなくあなた自身が勝敗の鍵を握っていることを忘れてはいけません。

内定が出た時点で確認すべきことは、給与や待遇などの条件のほか、役職や仕事内容など業務にまつわる内容です。
面接は口頭でのやり取りが中心になりますので、互いに聞き違いや誤解していることがあるかも知れません。
雇用契約書を交わすのが一番確実ですが、こうしたプロセスを踏む企業はあまり多くないので、もし不明確な点や改めて確認したい点があれば、この時点で解消しておくことをおすすめします。
また、入社までのスケジュールもある程度はこの段階で明確にしておくべきでしょう。
退職日の確定ができず具体的な入社日が決められない場合は、おおよその目安を先方に伝え、決まり次第、すぐに連絡を入れ、入社日の調整を行ってください。

無事面接を通過すると、次は現職を退職するステップに入ります。
テレビドラマでは上司の机に退職届を叩き付けて辞めるなどというシーンがありますが、現実にはそうはいきません。
あなたが最初にやるべきことは、直属の上司に退職の意思を伝えること。
この段階でのタブーは、上司に伝える前に同僚や部下などに退職の意思を漏らすこと。
こういった話はいくら口止めしても広がりやすいものですし、あとあとのトラブルにもなりやすいので、まずは上司に伝え、退職が確実になるまではそれ以外の人間に話すべきではありません。
また、退職届を提出するタイミングは、上司やその上役、人事部門との調整を終え、退職が了承され、退職日を確定させてから提出することになります。
手書きで退職届と明記した書面に「このたび一身上の都合により、来る○月○日をもって退職致したくここにお願い申し上げます」と書き、日付と氏名を書き添えます。
提出先が上司や人事部であっても、退職届の宛先は代表取締役社長とするのが一般的です。

一般的に退職の意思を伝えるのは、最低1ヵ月前までに行うのが常識とされています。
民法上は2週間前に退職の意思を伝えればいつでも辞められることにはなっていますが、後任の人選や引き継ぎを考えると、やはり最低1ヵ月程度の期間は必要になります。
上司を通じて退職の意思を伝え退職日を決めたら、転職先に対し、退職日が確定した旨を迅速に伝え入社日を確定させます。
また、退職日までに消化しきれていない有給休暇を使うのは問題ありませんが、やはり引き継ぎや申し送りをきちんと終えてからの方がいいでしょう。
「立つ鳥跡を濁さず」というのは退職時にもあてはまります。
スムーズな退職は次の転職先へ移行するための重要なステップ。
トラブルの芽は未然に摘んでおくべきです。
あなたの退職後もつつがなく業務が遂行されるよう、誠意を持って対処してください。

厚生年金や健康保険、雇用保険、税金などの処理の仕方は総務担当部門からの指示に従って行えば問題ありませんが、主に住民税の支払い方法の確認や、年金手帳や雇用保険被保険証、源泉徴収票の受領、健康保険証の返還を行います。
このほか、退職金を支給された場合は別途「退職所得の受給に関する申告」に記入し提出する必要があります。
受領した年金手帳や雇用保険被保険者証、源泉徴収票は、転職先の総務担当部門に提出すれば手続きをしてくれますので、特に問題はないでしょう。
もし退職時に転職先が決まっていない場合は、国民年金への加入や健康保険、税金の手続き、失業給付受給手続きは自分で行うことになりますので、退職までに総務担当部門に手続きについて確認しておくと安心です。